福祉用具と福祉住環境整備
１９９３年に制定された福祉用具法により、
次のように定義されています。
「心身の機能が低下し、日常生活を営むのに支障のある老人
または心身障害者の日常生活上の便宜を図るための用具及び
これらの者の機能訓練のための用具ならびに補装具をいう」。
福祉用具を目的別に分類すると、
日常生活の介護を容易にする「介護機器」。
自分で行なうのを便利または容易にする「自立機器」。
心身機能を治療する「治療機器」。
喪失した機能を代替する「機能補てん機器」。
生活能力を訓練する「訓練機器」。
職業能力を開発する「職業能力開発機器」があります。
これらの福祉用具は、本人の自立や運動能力を高め、
介護者の介護負担を軽減してくれます。
それぞれの福祉用具の目的・機能・用途、
素材・構造・操作方法などの情報を幅広く集め、
利用者の目的に合った福祉用具の選択に心がけましょう。
また、福祉用具を退院時・自立時期・社会的放流時期など、
導入時期の見極めも重要になります。
導入による変化に対応した生活改善や、
福祉用具の効果を最大下に発揮させるための、
住環境整備も必要となる場合もあります。
例えば、車いすを導入する場合、
段差の解消・床材の変更・建具の変更など、
住宅の改修が必要になってきます。
福祉用具導入と住環境整備などを、
総合的視野に立ち検討して、
福祉住環境整備の計画を立てていくことが大切です。
安全に使用できるかの「安全性」・目的に合っているかの「妥当性」、
不快感がないかの「快適性」・機能の維持の「耐久性」、
簡単な操作なのかの「操作性」・価格が妥当かの「経済性」。
維持管理・デザイン・サイズ・携帯性・収納性、
などを福祉用具の評価項目としてチェックし、
利用者に適した福祉用具を選択することが大切です。
